じもの商品

「じもの商品」とは?

地域ならではの食材や食文化は、その土地のかけがえのない宝物です。マックスバリュ東海は、それぞれの地域に根差したじもの商品の販売やレシピ提案、あるいは地元のお店とのコラボによる商品開発など、多角的な取組みを実施しています。コロナ禍においては需要が減少した生産者さまを応援するために、じもの応援セールを開催し、地域の活性化に努めました。

私がお答えします。

小野 達郎

1997年入社

入社後、ネクステージ三島店に配属。その後、デイリー部門を中心に店舗担当者、新店舗担当のスーパーバイザーなどを経験する。2010年にバイヤーに就任し、現在はデイリー部門の水物・麺担当として活躍。セントラルバイヤーとして、マックスバリュ東海の商圏である神奈川県から滋賀県まで全7県を総合的に管理している。

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じもの商品として店頭に並ぶまで

バイヤーならではの
目利きと交渉力で、
まだ世の中に知られていない
「じもの商品」を発掘・開発

デイリー部門のバイヤーとして、おもに水物・麺類を担当しています。取扱商品数は数千点にもおよび、その中には地元で長年親しまれている商品や、地元企業が心を込めて生産している商品など、各地域に根差した「じもの商品」も含まれます。
マックスバリュ東海が地域密着経営の一環として品揃え拡充に努めている「じもの商品」は、その名の通り、地元素材へのこだわりや、その地域でしかつくることができない味が最大の魅力です。静岡県を中心に、神奈川県から滋賀県まで7県にまたがる幅広いエリア・数ある商品の中から、まだ世の中に知られていない魅力的な商品をいかに発掘できるか。そこがバイヤーとしての腕の見せ所です。
また、商品発掘にとどまらず、地元企業やメーカーと協力してオリジナル商品を開発するのもマックスバリュ東海における「じもの商品」の大切な取組みの一つ。各店舗の社員から寄せられる地域の食文化や風習などの情報、新聞やインターネットニュース、道の駅、物産展、さらには店舗参加型の「じもの大商談会」などを通じて、バイヤーとして10年以上にわたって培ってきた目利き力と交渉力を駆使しながら「じもの商品」の発掘・開発を行っています。

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地元の良いものを手に取ってもらうために

“本当に美味しいもの”を提供したい。
名店の味・復活にプライドと情熱を注ぐ

「今までに携わった「じもの商品」の中でも、特に印象深いのが2022年9月に発売した「めん処 藤堂監修 塩らーめん」です。もともと前任バイヤーが2013年に東洋水産株式会社と共同開発した商品ですが、「本当に美味しいものを提供したい」という思いから、監修系ラーメンとして異例の販売数を記録したヒット商品を期間限定で再発売しました。
商品開発には、発掘作業とはまた違った大変さが伴います。当時開発に携わった前任バイヤーは、商品化に向けて幾度となく会議・交渉を重ね、20回以上の試作にもチャンレンジしました。
今回の再発売においても同様です。ゼロからの開発ではないものの、それでもいくつかの難題に直面しました。例えば監修協力をいただいた「めん処 藤堂」は、2017年に惜しまれつつも閉店。実店舗のない復刻商品の開発は、過去に例のない試みでした。また、期間限定商品のため、通常とは異なる生産ラインの確保も難航。さらに販売エリアが7県に拡大されたことで、1ヶ月あたりの出荷量や生産タイミング、配分量の設定など、生産計画の再構築も求められました。ただ、そうした苦労も含めて「じもの商品」を開発する面白さであり、私にとっては大きなモチベーションにもなっています。

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マックスバリュ東海にとっての「じもの商品」

生産者さまの販路拡大をサポートし、
「じもの商品」を
より魅力的なコンテンツに

当時のレシピに改良を加え、さらにスープの旨味を楽しめるよう仕上げた「めん処 藤堂監修 塩らーめん」。各店舗の販売努力もあり、想定していたよりも早いペースで商品が売れたことは大きな自信になりました。純粋に味を評価していただいたこと、加えて近年のコロナ禍により、名店系のラーメンが手土産やお取り寄せとして定番商品化したことも好調な売れ行きの要因の一つだと分析しています。
一方で、私自身はマックスバリュ東海らしさを表すコンテンツでもある「じもの商品」に関わる立場としての使命感も感じています。それは、今まで以上に魅力的なコンテンツに育てること。まだ日の目を浴びていない商品は無数にありますし、「めん処 藤堂監修 塩らーめん」のように、他県への販路拡大も今後の重要な課題です。地域に根ざした企業・商品を守り続けるには、より多くのお客さまに知っていただき、魅力を感じていただく必要があります。それは同時に、マックスバリュ東海の新たなファンづくりにもつながっていくはずです。地産地消と並行して、販売エリアを徐々に広げていくこと。そのために必要な物流面でのサポートをはじめ、私たちにできることを真摯に、そして着実に取組んでいきたいと考えています。